日常生活の必需品としてほとんどの家庭にある代表的な家電といえば、掃除機、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、電子レンジなどのいわゆる生活家電が思い浮かぶと思います。
前触れもなく突然壊れて、買い替えだけでなく処分のしかたにも困った経験を持っている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、そんな生活家電の処分方法についてわかりやすくまとめてご紹介します。
不要な生活家電の処分方法
生活家電には、自治体の粗大ごみとして出せるものと出せないものがあります。ここからは、不要になった生活家電を処分する方法について、掃除機、洗濯機、エアコンの3つの家電を例に挙げて解説します。
掃除機
掃除機は、使用済み小型家電の回収・リサイクルを推進する目的で、2013年4月から施行された「小型家電リサイクル法」の対象家電のひとつです。
自治体によって粗大ごみとして扱っているところや、不燃ごみとして扱っているところがあり、分類や出し方のルールも異なります。お住まいの自治体のごみの分類や出し方のルールをよく確認しましょう。
洗濯機
不要になった洗濯機は、自治体の粗大ごみとして捨てられない家電です。洗濯機は、家電リサイクル法によって指定された「家電4品目」の一つに該当しているので、粗大ごみとして自治体に収集してもらうことができません。
1998年に施行された通称「家電リサイクル法」では、
- エアコン
- テレビ(ブラウン管、液晶・プラズマ)
- 冷蔵庫・冷凍庫
- 洗濯機・衣類乾燥機
これらの4品目の家電が「特定家庭用機器廃棄物」に指定されていて、それぞれ処分方法が厳しく定められています。
都道府県ごとに設けられてる「指定引取場所」へ自分で持っていくか、販売店やメーカ、不用品回収業者を通じて回収してもらい処分することができます。
洗濯機を処分する際にかかる費用は、「リサイクル費用」と「収集運搬費用」の2つが基本です。リサイクル費用は、洗濯機のメーカーやサイズにより異なります。収集運搬費用は、処分方法によって変わってきます。
エアコン
エアコンも洗濯機と同じく、家電リサイクル法によって指定された「家電4品目」の一つに該当しているため、自治体の粗大ごみとして捨てることができません。指定引取場所へ出す必要があります。
エアコンを処分する際にかかる費用は、洗濯機と同様に「リサイクル費用」と「収集運搬費用」の2つが基本となります。
粗大ごみにならない生活家電はどうすればよい?
では、粗大ごみにならない生活家電は、具体的にどのようにして廃棄処分すれば良いのでしょうか?
ここからは、主な処分方法として3つの方法をご紹介します。
買い替えであれば下取りをお願いする
今まで使っていた洗濯機やエアコンなどが壊れて、新しいものに買い替える場合には、販売店で下取りしてもらう方法が使えます。
この方法では、引き取りにかかる費用も比較的抑えることが可能です。新たに購入した生活家電が到着するタイミングで、古い製品を交換する形で引き取ってもらえるため、不便を感じることがありません。
ただ、この方法は買い替えの時にしか使うことができないのがネックです。また、全てのお店で必ず対応しているとは限らないので、購入前に下取りサービスに対応しているかどうか、よく確認しておきましょう。
購入した店舗に引き取りをお願いする
買い替えるわけではなく、単に要らなくなった家電を処分したい時には、その製品を購入した店舗に引き取りを依頼する方法があります。
家電リサイクル法の施行によって、家電製品のメーカーや販売店は、消費者から引き取りを求められた時には引き取りとリサイクルを行う義務があります。
引越しなどの理由で不要になった生活家電を処分したい時には、購入したお店がわかっていればそのお店に連絡して引き取ってもらうことができます。
ただし、買ったお店がわからない、既にそのお店が無くなっているなどのケースでは、残念ながらこの方法が使えません。
不用品回収業者に依頼する
買い替えではない、リサイクルショップに売れるような状態ではない、買ったお店がわからない(または無くなっている)などの理由で、先にご紹介した2つの方法が使えない場合は、不用品回収業者に依頼して回収してもらいましょう。
他の2つの方法に比べると費用はかかりますが、不要になった生活家電がどのような状態であっても、メーカーや購入店舗を問わず回収してもらうことが可能です。
また、電話やWEBサイトから回収を依頼できたり、自宅まで希望の日時に回収に来てもらえたり、忙しい人でも時間や労力をほとんどかけずに済むのが助かります。
生活家電以外にも不用品がある場合は、それらも同時に回収してもらえるので、不用品を一気に片付けることができる点からもおすすめです。
まとめ
●生活家電には、自治体の粗大ごみとして出せるものと出せないものがある。
●家電リサイクル法によって指定された「家電4品目」に該当している生活家電は、粗大ごみとして自治体に収集してもらえない。
●粗大ごみにならない生活家電の処分方法
・買い替え時に下取りしてもらう
・購入した店舗に引き取ってもらう
・不用品回収業者に依頼する
今回は、生活家電の処分方法についてお伝えしました。お住まいの自治体のごみの出し方ルールと合わせて、ぜひ参考にしてくださいね。